【2020東京オリンピック】史上空前の未来オリンピック

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1. ロボット村

「ロボット村」は東京のお台場近郊に作られ、ここが選手のオリンピック村にもなる。すでに全高18mのガンダム立像がある場所だ。通訳や行き先案内、交通機関の目印としてロボットが活躍する。交通機関はそれ自体が自動運転のロボットだ。ホテルから東京国際空港にいたるまで、親切なロボットたちが大勢の観光客のおもてなしをする。

2. 同時通訳技術

情報通信研究機構が提供する「VoiceTra」というiOS/Android対応の翻訳アプリは、文字翻訳ならウルドゥー語やゾンカ語まで27ヶ国語に対応する。音声翻訳はそれよりも難しいが、同機構によれば、アプリは会話の90％を理解する。現時点では、英語、日本語、韓国語、中国語に対応しており、2020年までに10ヶ国語以上をカバーする予定である。

3. 無人タクシー

日本のゲーム会社DeNAは、2020年までに運転手がいないタクシーの操業を予定している。Google、Apple、Uberというハイテク企業とBMW、トヨタ、メルセデスという自動車企業が完全自動運転の車開発にしのぎを削っているとは言え、極めて野心的な偉業だろう。

4. 8Kテレビ

NHKはオリンピックを超高精細な8Kスーパーハイビジョンで放送しようとしている。日本製のハイレゾ次世代規格は7,680×4,320ピクセルと、既存のHDの16倍の解像度を誇る。NHKは8Kテレビの開発を1995年から開始しており、その筋では先駆者だ。

5. 藻類エネルギー

藻類には代替エネルギーとして大きなポテンシャルが秘められている。二酸化炭素を吸収し、エネルギーに変える藻類は、トウモロコシ以上に有望なグリーンエネルギーである。1エーカー(約4,000m2)あたり60倍もの油を産出可能で、しかも栽培も簡単だからだ。

課題はこの藻類が非常に高価であることだ。リッターあたりで約300円してしまう。実用化するには96円程度までコストを下げる必要がある。

だが、ボーイング社は東京オリンピックを訪れる観光客の輸送に、藻類エネルギーを使おう目論んでいる。東京大学、日本政府、日本航空、全日本空輸など、40団体が参加する共同プロジェクトの一環として、2020年にボーイング社は日本の主要航空会社に藻類エネルギーを提供する計画を進めている。

6. 水素バス＆ビル

東京都は今後5年間で400億円を投じて、「水素社会」の実現を目指している。この計画はオリンピックで利用される全エネルギーを水素で賄おうというもので、100台以上の燃料電池バス、プレスラウンジ、選手村までを対象にしている。また、政府は6,000台の燃料電池車を導入し、これを2025年までに10万台にする計画を練っている。巨大な地下パイプラインを設置して、オリンピック村に直接水素を輸送するという計画まである。これは、福島の原発問題を受けて脱原発を図る日本の計画の一環でもある。

7. 人工流星ショー(STAR-ALE Project)

天文学者の岡島礼奈さんが創立したALEは、文字通り流星を作り出す会社だ。ALEは日本の大学と協力して、キューブ状の小型衛星を開発した。これを用いて、衛星軌道上から大気圏に物体を射出して流星を作り出す。複数の物体を射出させれば、流星群を作り出すこともできるらしい。

又、射出する物体に手を加えることで、流星を様々な色に輝かせることもできるという。推定価格は1粒100万円と高額だが、それに見合った価値があるだろう。

8. リニアモーターカー

50年前に新幹線を導入した日本だが、ついにリニアモーターカーが登場する。上海では11年前からすでに稼働しているが、JRが目指すのは2020年までの東京での稼働、その後2045年までの大阪開通である。今年6月、JR東海はリニアモーターカー「L0系」で時速603kmというギネス世界記録を達成した。